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ようこそ投資の東大へ。
日本の金融資産の6割以上は60代以上が保有している。2024年の家計調査によれば、2人以上世帯の貯蓄平均は1984万円で、過去最多を更新した。新NISAの口座数は2696万を超え、国民の5人に1人が資産を積み上げている。数字だけ見れば、日本人はかつてないほど増やす力を手にしたように見える。資産形成の意識は確実に高まっている。
だが、ここに奇妙なそして深刻な矛盾がある。これだけ資産を積み上げている国民が、その資産を残す設計については驚くほど無関心なのだ。2025年の相続実態調査によれば、デジタル金融資産の相続において最大の懸念は所有状況を知らないことだった。4人に3人がデジタル金融資産を相続した経験を持ち、そのうちネット証券口座の相続は約40%を占めていた。にもかかわらず、デジタル遺産について心配だと答えた人のうちに、何らかの対策をしているのはわずか15%だ。10人中8人以上が不安を抱えたまま何もしていない。
さらに深刻な数字がある。10年以上取引のない預金は毎年約1200億円も発生している。口座の存在自体を家族が知らなければ、資産は静かに消えていく。そして大和総研の推計によれば、認知症高齢者が保有する金融資産は2030年に2015兆円に達し、家計金融資産全体の1割を突破する見込みだ。死亡だけではない。認知症による判断能力の低下でも、口座は事実上凍結される。
増やすことには全勢力を注ぐだが、残すことには目を向けない。毎月の積み立て額を1万円増やすために家計を見直す努力はするのに、その積み上げた資産が自分の死後どうなるかを調べる30分は一生費やさない。これが日本の投資家の最大の盲点だ。
しかもこの問題は、資産が大きいものほど深刻になる。新NISAで長期運用を続けていれば、10年後、20年後には含み益が数千万円に達している可能性がある。その含み益の扱い一つで、遺族が受け取る金額に数百万円の差がつく。制度を知っているかどうかだけでだ。
この動画を最後まで見れば、君の資産設計に一つ決定的にかけていたピースが見えてくるはずだ。本チャンネル「投資の東大」は、歴史に名を刻んだ偉大な投資家たちの哲学を紐解く。ただし、その解説には私個人の主観や解釈、偏りが多分に含まれている可能性がある。決して未来を保証するものではない。投資に関する最終的な判断は、必ず君自身の責任において行ってほしい。
では、確信に入ろう。君が明日死んだ場合、新NISAといでこの資産に何が起きるのか。ほとんどの投資系メディアはこの話を避ける。死という言葉は再生数を稼げないからだ。だが、避けて通れば損をするのは君の家族だ。
この2つの制度は、生きている間は運用益が非課税になるという共通点を持つ。だが、死亡時の扱いは正反対だ。
いでこは加入者が亡くなると、口座内の資産が全て強制売却されて現金化される。遺族に死亡一時金として一括で支払われるが、売却のタイミングは選べない。暴落の真っ最中でも容赦なく現金化される。ただし、いでこの死亡一時金には、相続財産としての非課税枠がある。500万円かける法定相続人の数だ。配偶者と子供2人なら1500万円まで非課税になる。生命保険の死亡保険金とは別枠なので、知っているかどうかで手取りが大きく変わる。ただし、死亡から3年以内に請求しなければ、この枠は使えない。5年を超えると通常の相続財産に変わってしまう。
一方、新NISAは全く異なる仕組みだ。NISA口座は相続人のNISA口座にそのまま移すことができない。非課税枠は一代限りの特権であり、名義人の死亡で消滅する。相続人は特定口座、つまり課税口座で受け取ることになる。いでこと違って売却タイミングは相続人が選べる柔軟さがあるが、相続税の非課税枠はない。
整理すると、いでこは強制売却、非課税枠あり。新NISAは売却プラス、非課税枠なしだ。まるで逆の設計思想で作られている。両方を運用しているものは、それぞれに別の届け出書が必要になることも覚えておくべきだ。運用管理機関に、新NISAは証券会社に死亡届書を提出しなければならない。家族がいでこの存在自体を知らなければ、3年の請求期限を過ぎて無駄に税金を払うことになりかねない。
そこまで聞くと、NISAの非課税枠が消えるなんて損ではないかと感じるかもしれない。だが、事実はもう少し複雑だ。新NISAの相続には「取得価格リセット」という仕組みがある。これが含み益の場合と含み損の場合で、まるで逆の効果をもたらす。
まず、含み益があるケースだ。例えば、亡くなった方が毎年の枠を使って360万円分のインデックスファンドを購入し、長期運用で1200万円まで成長していたとする。含み益は840万円だ。通常の特定口座であれば、この840万円に20.315%の税率がかかり、約170万円が税金として消える。だがNISAなら非課税だ。亡くなった時点で払い出しとみなされ、840万円の含み益に税金は一切かからない。
ここからが重要だ。相続人の特定口座には、死亡時の時価である1200万円が新しい取得価格として記録される。つまり、相続人にとっては1200万円で購入したのと同じ扱いになる。仮にすぐ売却しても利益は0、税金も0だ。その後さらに値上がりして1800万円になった時に売却すれば、1800万円から新しい取得価格1200万円を差し引いた600万円に対してのみ課税される。生前の含み益840万円は丸ごと非課税で確定しているのだ。
もし同じ資産を特定口座で保有していた場合はどうか？亡くなった方の元の取得価格360万円がそのまま相続人に引き継がれる。1200万円で売却すれば840万円の利益が発生し、約170万円の税金がかかる。同じ資産を同じタイミングで売却するだけで、170万円もの差がつく。NISAを持ち続けたまま亡くなった方が、結果として圧倒的に有利なのだ。一部にはNISAの非課税枠が終わると聞いて慌てて生前に売却するものもいるが、含み益がある状態であれば、むしろ持ち続けた方が家族にとっては得になる。
だが、含み損があるケースは話が逆転する。例えば、成長投資枠で個別株に集中投資して1200万円を投じたが、暴落で500万円まで下がっていたとする。含み損は700万円だ。この場合も取得価格は死亡時の時価500万円にリセットされる。問題は、もし特定口座で同じ資産を持っていたら、元の取得価格1200万円がそのまま引き継がれるため、500万円で売却すれば700万円の損失が確定し、他の投資利益と損益通算ができる。確定申告をすれば3年間の繰り越しも可能だ。しかし、NISA口座では取得価格が500万円にリセットされているので、同じ500万円で売却しても損益は0。700万円の損失は制度上どこにも計上されず、消えてしまう。
さらに残酷なのが、暴落後に株価が回復した場合だ。500万円まで下がっていた資産がその後1200万円に戻ったとする。特定口座なら取得価格1200万円を引き継いでいるので、元に戻って売却しても税金は0だ。だがNISAでは取得価格500万円にリセットされているため、1200万円に戻っただけで700万円の利益が発生したとみなされ、約142万円の税金が発生する。元に戻っただけなのに約142万円を持っていかれる。これが取得価格リセットの暗い側面だ。
この事実が意味することは明確だ。含み益の場合、取得価格リセットは遺族にとって巨大な恩恵になる。だが含み損の場合、同じリセットが逆方向に作用し、損益通算の権利を丸ごと消してしまう。まるで同じものが状況によって味方にも敵にもなるようなものだ。
では、どちらに転ぶ確率が高いのか。広く分散されたインデックスファンドをコツコツ積み立てているものは、投資期間が長くなるほど含み益を抱えている確率が高まる。金融庁が繰り返し示してきたデータの通り、20年以上の保有期間を取れば、元本割れの確率は過去の実績上ほぼ0に近づく。つまり、積み立て投資枠でインデックスファンドを長期保有しているものにとっては、NISAの相続メリットを享受できる可能性が高いと言える。
一方、成長投資枠で値動きの大きい個別株やレバレッジ型商品に集中しているものは話が別だ。たまたま暴落のタイミングで亡くなれば、遺族が損益通算もできないまま損失だけを引き継ぐリスクがある。もちろん、値動きの大きい銘柄で大きな利益が出れば、NISA非課税メリットは絶大だ。だからこそ、1800万円の生涯投資枠をどう配分するかは、自分の生存中の利益だけでなく、死後の家族への影響まで視野に入れるべきだろう。
では、実際に相続が発生したら何が起こるのか、手続きの現実も把握しておこう。まず、相続人は証券会社に非課税口座開設者死亡届書を提出する。この届け出書を出さない限り、亡くなった方のNISA口座は凍結されたままで、売却も移管もできない。次に、相続人が同じ証券会社に口座を開設し、戸籍謄本や遺産分割協議書などの必要書類を揃えて提出する。書類が受理されて初めて、亡くなった方のNISAから相続人の特定口座に資産が移管される。この間、市場がどう動こうが出せない。暴落が来ても急騰しても、ただ待つしかない期間が生まれるのだ。
ここでもう一つの落とし穴に触れておきたい。相続税だ。新NISAには、いでこや生命保険のような相続税の非課税枠が存在しない。NISA口座の資産は、銀行預金や不動産と同様に相続財産として課税対象になる。国税庁の最新データによれば、2024年に相続税の課税対象となった非相続人の割合は、死亡者全体の10.4%に達し、初めて1割を超えた。全国税額は3兆2446億円で過去最多だ。相続税はもはや一部の富裕層だけの問題ではない。
相続税には基礎控除がある。3000万円プラス600万円×法定相続人の数で計算される。法定相続人が3人なら4800万円だ。一見すると高いハードルに見えるかもしれない。だが、持ち家（土地・建物）の評価額が2500万円、預金が800万円。新NISAの死亡時の時価が2000万円であれば、遺産総額は5300万円になる。基礎控除500万円を超えてしまう。これは決して珍しい金額ではない。例えば、月5万円を年利5%で20年積み立てれば、元本1200万円に対して運用益を含めた総額は約2050万円に達する計算だ。持ち家と預金を合わせれば、ごく普通の家庭でも基礎控除を突破する可能性は十分にある。
さらに注意すべきなのが、相続税の評価方法だ。ETFや個別株であれば、亡くなった日の終値、亡くなった月の終わり値の平均額、前月の終わり値の平均額、前々月の終わり値の平均額、この4つの中から最も低い金額を選んで評価することが認められている。だが、eMAXIS Slimシリーズのようなインデックス投資信託は、亡くなった日の基準価格で評価するのが原則だ。4つから選ぶことはできない。新NISAでインデックス投資信託を積み立てているものが大半である以上、この制約は知っておくべきだ。
ここまでの話を整理しよう。含み益ならNISA相続は有利。含み損なら不利。いでこは相続税に非課税枠があるが売却タイミングを選べない。新NISAは非課税枠がないが売却タイミングを選べる。正反対の性質を持つ2つの制度を両方使っているものが多い。だが、それぞれの死亡時ルールを家族に伝えているものはどれだけいるだろうか。おそらくほぼ0に近い。制度を理解している本人ですら、このルールを知らなかったというものが大半のはずだ。知らなければ備えようがないのだ。
ここで伝説的なファンドマネージャー、ピーター・リンチの言葉を思い出すのだ。リンチはこう語っている。「自分が何を持っているかを知れ、そしてなぜそれを持っているかを知れ」と。この言葉は投資家自身への戒めだが、相続の文脈ではより重い意味を帯びる。君が何を持っているかを家族は知っているか？君がなぜそれを持っているかを家族は理解しているか？投資の知識と情報が本人の頭の中だけに存在する限り、その資産は本人と一緒に消える危険を抱えている。
では具体的にどう備えるか。制度は複雑でも、やるべきことは驚くほど単純だ。ここでは「知らせる」「備える」「伝える」の3つの原則で整理したい。
まず「知らせる」だ。どの証券会社にNISA口座があるか。いでこはどの運営管理機関で加入しているか。ログイン情報や連絡先はどこに記録してあるか。複数の証券会社に口座がある場合は、その全てを一覧にしておく。メインはSBI証券だが、昔使っていた楽天証券にも残高がある。そういうケースは珍しくない。銀行口座の残高証明は比較的容易に取れるが、証券口座は家族がその存在を知らない限り、永久に発見されない可能性がある。先ほどの休眠預金の話を思い出してほしい。毎年1200億円が忘れ去られている。その一部は口座情報を共有しなかった投資家の資産だ。なお、証券口座がどこにあるか全くわからない場合は、証券保管振替機構に郵送で開示請求すれば調べることは可能だ。だが、何週間もかかる。その間、手続きは一切進まない。元気なうちに口座情報を書き出し、家族の手が届く場所に置いておく。たったそれだけのことだ。
次に「備える」だ。NISA口座の資産を移管するには、原則として同じ証券会社に相続人の口座が必要になる。ネット証券なら全国どこからでもオンラインで開設できるが、地方の銀行や信用金庫でNISAを始めた場合、相続人が遠方に住んでいると、口座開設のためだけに足を運ばなければならない。その手間が何週間もの遅延を生む。家族が同じ証券会社に口座を持っているかどうか、一度確認しておくだけで、将来の手間は大きく減る。
そして相続税も視野に入れておきたい。先ほどの数字を思い出してほしい。ごく普通の家庭でも、持ち家と新NISAの成長で基礎控除を超える可能性がある。対策として、生前贈与は有効な手段だ。年間110万円までの暦年贈与は非課税であり、毎年少しずつ子供や孫に資金を移していくことで、相続財産の総額を圧縮できる。しかも、贈与を受けた側がその資金を自分の新NISA運用すれば、非課税の恩恵を次の世代にも広げることが可能だ。10年間続ければ、最大1100万円を非課税で移転できる。これは小さな数字ではない。
そして「伝える」だ。3つの原則の中でこれが最も見落とされている。そして最も重要だ。口座の存在を知らせるだけでは足りない。相続で資産を受け取った家族が、「株とか投資とかよくわからないから全部売ろう」と判断するケースは驚くほど多い。長期で育ててきたインデックスファンドを、たまたま暴落のタイミングで感情的に売却されたら、君が何年もかけて積み上げた含み益は消えてしまう。これは制度の問題ではなく、知識の断絶の問題だ。君の頭の中にある投資哲学が家族に一切伝わっていなければ、口座を知らせても意味がない。
「分散、低コスト」。この3つの原則だけでも伝えておけば、相続後の資産が合理的に管理される可能性は格段に上がる。さらに、NISA口座からの相続であれば、取得価格が死亡日の時価にリセットされている。すぐに売却すれば税金0で現金化し、相続人自身のNISA枠で同じファンドを買い直すことができる。こうすれば、今後の運用益が再び非課税になる。この買い直しの知恵を家族が持っているかどうかで、その後の何十年にもわたる税負担が変わる。
最後に一つだけ伝えたい。日本人の金融資産は、死ぬ時に最も大きくなる傾向がある。60代の初めに約1800万円あった金融資産は、85歳を超えてもなお約1500万円が残っている。増やすことには熱中している。守ることも多くのものが学び始めた。だが、残すことだけが設計の外に置かれたままだ。
考えてみてほしい。君は何年もかけて積み立ての習慣を築いた。暴落の恐怖に耐え、売りたい衝動を抑え、毎月淡々とインデックスファンドを買い続けてきた。それだけの実行力を持っている人間が、なぜ自分が死んだ後のことだけは放置しているのか。
ここには3つの心理的な壁がある。1つ目は、行動経済学で「現在バイアス」と呼ばれる傾向だ。人間は目の前の利益や課題を優先的に評価し、将来の備えを後回しにする。毎月の積み立て額をあと1万円増やすかどうかは、今月の家計に直結するから真剣に考える。だが、自分が死んだ後の税金は遠い未来の話に感じられるため、優先順位が永久に上がらない。積み立ての設定は5分でできるのに、相続の備えは一生放置される。同じ5分の行動なのに、片方だけが永遠に後回しにされる。これが現在バイアスの正体だ。
2つ目は、相続の話を切り出しにくいという日本特有の文化的な壁だ。相続手続きの実態調査によれば、生前に相続の準備をしなかった理由として、「亡くなってからするものだと思っていた」が37.2%で最も多く、「相続の話を切り出しにくかった」が35.9%、「生前準備の必要性を感じなかった」が34.4%と続いている。つまり、3人に1人以上が死を連想させるという空気に阻まれて、一度も家族と資産の話をしないまま人生を終えている。証券口座のログイン情報を共有するだけのことが、死を連想させるという理由で先送りされ続けるのだ。
そして3つ目は、「自分はまだ死なない」という楽観バイアスだ。人間は自分にとって都合の悪い出来事の確率を過小に見積もる傾向がある。交通事故も突然の病気も、自分だけは大丈夫だと無意識に信じている。だが日本では毎年約160万人が亡くなっている。その全員が、前日まで「まだ大丈夫」と思っていたはずだ。
この3つの壁は知識の問題ではない。制度を知っていても、バイアスが行動を阻む。だからこそ、この動画を見ている今この瞬間が重要なのだ。知識を手に入れた直後が、行動に移せる唯一のタイミングだ。現在バイアスに負けて「また今度」と思った瞬間、この話は二度と思い出されない。
投資の本質とは、未来に備えることだ。10年後の資産に備えるのも、自分がいなくなった後の家族の資産に備えるのも、本質は同じだ。宙に浮いたまま持ち主だけがいなくなったまま、休眠預金として毎年1200億円が忘れ去られ、認知症による凍結資産は2030年に2015兆円に達する。これが残す設計を持たない国の現実だ。
投資の完成形は、増やすだけでは成り立たない。増やして、守って、残す。この3つが揃って初めて、君の資産は君がいなくなった後も生き続ける。多くの投資家は第1段階で止まっている。積み立てを始め、暴落に耐え、含み益を育てる。それだけで精一杯だと感じている。だが、第2段階の「守る」に進んだものは少なくない。生活防衛資金を確保し、リスク許容度の範囲で運用し、暴落時にもパニック売りをしない。このチャンネルの視聴者には、そういうものが多いはずだ。あと1歩だ。第3段階の「残す」を設計するだけで、君の資産設計は完成する。
君がどうするかは君次第だ。だが私なら、今夜家族に証券口座の話をする。どの証券会社を使っているのか、何を買っているのか。なぜそれを持っているのか。もし自分に何かあった時、どうすればその資産にたどり着けるのか。食卓で5分もあれば住む話だ。投資の勉強に費やした時間の何百分の一でしかない。だが、その5分が数百万円の税負担の差を生み、残された家族が途方にくれるかどうかを分ける。
東は、守り人がいなくなった後も海を照らし続ける。風が吹いても嵐が来ても、守り人が命を終えても光は消えない。なぜなら、守り人は光を灯す仕組みを残していったからだ。君の資産設計もそうあるべきだ。積み上げた資産が、君の不在の中でも家族の心を照らす光であり続けるように。
知らせる、備える、伝える。この3つを元気なうちに。いつでもここに戻ってくるといい。東大の光はいつでも君を待っている。